口コミだけで安全性を判断しないための6つの確認ポイント

ネットで商品やサービスを選ぶとき、口コミはとても参考になります。

ただし、「評価が高いから安全」「口コミが多いから間違いない」と決めてしまうのは少し危険です。

口コミは、あくまで判断材料の一つ。購入や契約の前には、口コミ以外の情報も合わせて確認することが大切です。

1．その口コミは広告ではないか

企業から商品提供や依頼を受けて投稿された内容でも、見た目だけでは普通の感想に見えることがあります。

消費者庁は、広告であることが一般消費者に分かりにくい「ステルスマーケティング」を景品表示法の対象としており、2023年10月1日から規制しています。

「PR」「広告」「提供」などの表示があるか、投稿者と事業者に関係がないかを確認してみましょう。

2．高評価だけでなく、低評価の内容も読む

星の数だけを見るのではなく、低評価や中間評価の内容にも目を通します。

「配送が遅い」「解約しにくい」「問い合わせにつながらない」など、商品そのものとは別の問題が見えることがあります。

3．運営者情報を確認する

サイト上に、事業者名、住所、電話番号などがきちんと記載されているか確認します。

国民生活センターも、悪質通販サイトを見分けるポイントとして、事業者の名称・住所・電話番号が明確に表示されているか、支払い方法や返金ルールが確認できるかなどを挙げています。

4．返品・返金・解約条件を先に見る

口コミでは「よかった」「満足した」といった感想が目立っても、契約条件までは分からないことがあります。

定期購入なのか、途中解約できるのか、返金条件は何か。支払う前に公式の利用規約や特定商取引法に基づく表示なども確認しましょう。

5．そのサイト以外でも検索する

販売サイトの中にある口コミだけで判断せず、会社名、サービス名、電話番号などを別に検索してみます。

国民生活センターは、悪質通販サイトでは無関係な事業者情報が使われているケースや、連絡先が機能していないケースにも注意を呼びかけています。

6．「口コミが良いのに急かされる」なら一度止まる

高評価レビューを見せながら、「今日まで」「残りわずか」「今申し込めば特別価格」と判断を急がせるケースがあります。

口コミがどれだけ良くても、十分に考える時間を与えない売り方なら、その場で決めず一度離れて確認する方が安心です。

口コミは「答え」ではなく「材料」

口コミは便利です。でも、本当に確認したいのは、誰が運営しているのか、何を買うのか、いくら払うのか、解約できるのかという事実です。

口コミを参考にしつつ、公式情報や公的機関の注意喚起も合わせて見る。それだけでも、怪しい話を避けやすくなります。

参考

• 消費者庁「景品表示法」
• 消費者庁「よくある質問コーナー（景品表示法関係）」
• 国民生活センター「悪質通販サイトのトラブルにあわないために」

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※本記事は一般的な確認ポイントを整理したものです。契約や購入でトラブルになった場合は、消費者ホットライン188などの公的な相談窓口もご利用ください。